地震への備えをしている人は4割以下！大地震に備えて絶対やるべき対策8選を紹介

みなさんは「地震への備え」ができていますか？実は6割近い人が地震に備えていないのが現状です。しかし直近30年以内に3つの大地震が起こると予想されており、各家庭で対策しておかないと大変なことになるかもしれません。

今回は予想される3つの大地震の被害予想と、それら地震に備えて絶対にやるべき8つの対策を紹介します。この記事を読んでしっかり備えておき、大地震が来ても慌てず対応できるようにしておきましょう。

日本トレンドリサーチとテレネット株式会社が共同で行った調査によると、全国の男女1,000人のうち、地震への備え対策を行っているのは半数以下の39.8％です。

引用元：PRTIMES情報参照元：日本トレンドリサーチ、テレネット株式会社

つまり、半数超の人は地震への備えを「何もしていない」ということ。この記事をご覧になっているみなさんはいかがでしょうか？ハッキリ言って、なにも地震への備えをしていない状態は「危険」でしょう。

ただ漠然と「地震の備えはしておいた方が良いよね」という話ではなく、これから日本は地震による大災害に見舞われる可能性が高い専門家が分析しているのが、地震への備えが必要な最大の理由です。まずは今、各家庭での地震への備えが重要視される理由から詳しく解説します。

地震への備えが必要な最大の理由は、これから日本に「3つの大地震」が来ると予想されているからです。多くの方が、下記の3つの地震の名前を聞いたことがあるのではないでしょうか。

• ・南海トラフ地震

• ・首都直下地震

• ・千島海溝・日本海溝周辺海溝型地震

引用元：内閣府防災情報のページ「地震災害」

ここでは内閣府が提供する資料をもとに、それぞれの地震の予想される規模や被害予測を解説します。どのような危険が迫っているか、ぜひ確認しておきましょう。

参考：内閣府防災情報のページ「地震災害」

地震①：南海トラフ地震

もっとも発生確率が高い予測をされているのが、西日本のほぼ全域に影響を及ぼすとみられる「南海トラフ地震」です。30年以内に70％の確率でマグニチュード8～9クラスの大規模地震が発生するとみられています。

令和元年6月に内閣府がリリースした資料によれば、もし発生すれば死者は23万1,000人、全壊または焼失する建物は2,094,000棟と予測されており、その被害は甚大です。ライフラインも地域によっては1ヶ月以上のストップが予想されているため、備えなしで被災してしまえば、地震そのもので命を落とさなくても、ライフラインが復旧するまで生き残れないかもしれません。

参考：内閣府政策統括官「南海トラフ巨大地震の被害想定について」

地震②：首都直下地震

南海トラフに限りなく近い高確率で発生が予測されているのが、東京近郊を震源地とした「首都直下地震」です。30年以内に70％の確率でマグニチュード7クラスの大規模地震が発生するとみられています。

「マグニチュード7」というと、先述の南海トラフ地震や2011年の東日本大震災と比較し、規模の小さい地震に思えるかもしれません。しかし東京を震源として発生してしまった場合、死者は最大23,000人ほど、建物の焼失・倒壊は610,000棟ほどと予測されています。ライフラインについては1週間以上の電力供給停止が予想されており、仮に真夏に発生してしまった場合には熱中症で死亡するリスクなどもあり得るでしょう。

地震③：千島海溝・日本海溝周辺海溝型地震

もうひとつ危惧されているのが、根室沖など東北～北海道の沿岸部を震源とする「千島海溝・日本海溝周辺海溝型地震」です。発生確率は30年以内に60％ほどといわれており、もし発生すれば沿岸部を20mクラスの津波が襲う可能性があります。

東日本大震災の記憶がある方は容易に想像できるかと思いますが、万が一津波が発生した場合、被災地域のライフラインはほぼ全滅します。仮に真冬の深夜などに発生してしまった場合、津波を逃れても凍死のリスクは避けられません。自前の電力供給手段を持っているかどうかが、生き残るためのカギとなるでしょう。

これからの日本に大地震のリスクが迫っており、しっかりと備えておくべきという点はご理解いただけたのではないでしょうか。ここからは、地震の備えとしてやっておくべき「8つの対策」を解説します。

• ・家具類の転倒・落下防止をする

• ・非常用品をまとめておく

• ・火災が起きないよう警報機を点検しておく

• ・風呂のくみ置きで火災対策をする

• ・防災マップを確認しておく

• ・家族で地震発生時の行動を決めておく

• ・築年数が古い場合は耐震診断を受ける

• ・非常用電源を用意しておく

それぞれ詳しく見ていきましょう。

対策①：家具類の転倒・落下防止をする

タンスなどの大きいものを中心に、家具類の転倒・落下防止をしておきましょう。地震の際にタンスが転倒し、下敷きになって逃げ遅れるケースがあります。もし火災も同時に発生してしまうと、もはや逃げ場はありません。L字金具などを取付して、大きい家具が倒れてこないようにしましょう。

対策②：非常用品をまとめておく

地震の備えに災害時に持っていく非常用品をまとめておきましょう。最低限、下記のものを揃えておくのがおすすめです。

・飲料水（3日分）
・食料（3日分）
・スリッパ
・救急箱
・懐中電灯
・電池
・ラジオ 

飲料水や食料は最低でも3日分をキープ。ガラスなどが割れた場合を想定し、ケガ防止のスリッパや手当用の救急箱も揃えておくのがおすすめです。また懐中電灯や電池・ライトのような、明かりをつけるもの・情報を得るものもあわせて揃えておきましょう。地震の時にすぐに持ち出せるよう、玄関などに置いておくのをおすすめします。

対策③：火災が起きないよう警報機を点検しておく

火災が起きた時にすぐ気づけるよう、警報機を点検しておきましょう。一般的な住宅用警報機の寿命は10年です。肝心な時に作動しないと命の危機に繋がるので、数年に一度は必ず点検しておいてください。

対策④：風呂のくみ置きで火災対策をする

風呂のくみ置きで火災対策をしておきましょう。もし火災と断水が同時に起きた場合、消火器以外の消化手段がなくなってしまいます。常に風呂のくみ置きをしておけば、最悪の事態を回避できるかもしれません。ただし小さいお子さんがいる家庭の場合は、子どもが浴槽に転落して溺れないよう注意してください。

対策⑤：防災マップを確認しておく

定期的に防災マップ（ハザードマップ）を確認しておきましょう。防災マップには災害時に被害が起きやすい場所や、避難所などの情報がまとめられています。各自治体のHPを参照するのもよいですが、国土地理院が提供する「重ねるハザードマップ」が見やすく便利です。重ねるハザードマップは2023年度中にリニューアルされ、さらに使いやすくなる予定なのでぜひチェックしておきましょう。

対策⑥：家族で地震発生時の行動を決めておく

意外とやっていない家庭が多いですが、地震発生時にどのように行動するのか、家族である程度段取りを決めておくのがおすすめです。具体的な行動を話し合っても、実際に地震が起きた際にはなかなかスムーズに行動できないので「誰が何を持って逃げるか」「どこから家を出るか」だけでも決めておくと良いでしょう。

対策⑦：築年数が古い場合は耐震診断を受ける

日本の耐震基準は1981年6月と2000年5月に改訂されています。1981年5月以前の家は非常に古い耐震基準で建てられているので、必ず耐震診断を受けておきましょう。1981年6月～2000年5月に建てられた家の場合も、同様になるべく受けておくのがおすすめです。

なお費用は木造住宅で40～50万円、鉄筋コンクリート造で1,000円/㎡～2,500円/㎡が目安となっています。決して安い金額ではありませんが、住居の倒壊は生死に直結するので、ぜひ費用を惜しまずに行っておいてください。

対策⑧：非常用電源を用意しておく

大地震が起きると、多くの場合で停電が発生します。つまり普段当たり前に使っている家電が動かなくなってしまうので、生活に大きな支障が出てしまうでしょう。また冷暖房が使えないことによる真夏の熱中症、冬の凍死リスクは絶対に対策しておきたいポイントです。 

そこで非常用電源を確保しておけば、冷暖房の動作やスマホの充電ができリスクを抑えた避難生活ができます。非常用電源にはモバイルバッテリーや発電機などいくつか種類がありますが、特に「ポータブル電源」というアイテムがおすすめです。地震への備えにおすすめなポータブル電源について詳しく解説します。

関連人気記事：【2023年】災害に備えるためにポータブル電源がおすすめできるわけとは？

地震への備えのひとつとしておすすめなのが、高出力・大容量の蓄電池「ポータブル電源」です。モバイルバッテリーに似たアイテムですが、大きな違いがあります。ポータブル電源が地震への備えにおすすめな、下記の4つの理由について見ていきましょう。

• ・モバイルバッテリーより大容量・発電機と違い火災のリスクなし

• ・ソーラーパネルで電源がなくても充電可能

• ・軽量・コンパクトで避難所にも持ち運べる

• ・防災に限らず日常生活でも活躍

ポータブル電源がおすすめな理由①：モバイルバッテリーより大容量・発電機と違い排気ガスなし

ポータブル電源はモバイルバッテリーよりも圧倒的に大容量です。モバイルバッテリーの容量が大きくても50,000mAh（185Wh）ほどなのに対し、ポータブル電源は最小モデルでも240Whほど（Jackeryの場合）。スマホなどの充電回数も多くできます。なかには2,000Whを超えるモデルもあるため、長時間の停電でも対応できます。

さらに、もうひとつ災害時に電力供給をする手段である「発電機」と異なり、燃料を用いないので排気ガスがなく、火災のリスクがありません。発電機はガソリンやガスなどを燃料とするため、災害発生時には引火して火災を引き起こす可能性があります。災害対策の観点で家に置いておくなら、間違いなくポータブル電源のほうが安全でおすすめです。

関連人気記事：災害時には発電機とポータブル電源のどっちを選ぶべき？

ポータブル電源がおすすめな理由②：ソーラーパネルで電源がなくても充電可能

ポータブル電源はソーラーパネルとのセット品が多く、ポータブル電源が使い切っても太陽光があれば充電が可能です。使い方は簡単で、ただ日の当たる箇所にソーラーパネルを置いて、ポータブル電源に接続するだけ。地震や台風などの災害による長期間の停電も、太陽光があれば、電源ぎれの心配がありません。

ポータブル電源がおすすめな理由③：軽量・コンパクトで避難所にも持ち運べる

多くのポータブル電源は軽量・コンパクト設計となっており、簡単に持ち運びできます。たとえば「Jackery Solar Generator 1000 Pro 100W」の場合、ポータブル電源とソーラーパネルを合わせても重量はわずか15.7kg。万が一避難所生活となった場合でも容易に持ち込めるでしょう。

ポータブル電源がおすすめな理由④：防災に限らず日常生活でも活躍

ポータブル電源は防災に限らず、日常生活でも大活躍します。たとえば下記のシーンで活用できるでしょう。

・DIY
・キャンプや車中泊
・節電

ポータブル電源があれば好きな場所に家庭のコンセントと同じAC100V電源を作れるので、DIYやキャンプ・車中泊などのシーンで大活躍。キャンプや車中泊では、自由に冷暖房を使ったり、調理器具をフル活用したりして快適な時間を過ごせます。

ソーラーパネルで充電が可能なモデルを購入すれば、コンセントなしで家電に電力供給できるので節電効果を発揮します。積極的に日常使いすれば、購入代金の元を取るのも十分に可能です。

地震への備えにおすすめなポータブル電源は「Jackery（ジャクリ）」の製品です。Jackeryのポータブル電源は、防災安全協会が認証する「防災製品等推奨品」を取得しており、防災にお役たつ安全で高性能な製品であることは証明されています。

他社の同類製品よりも軽量・コンパクトな設計となっており、災害時の持ち出し負担もありません。Jackeryのポータブル電源には数多くのラインナップがありますが、「ポータブル電源＋ソーラーパネル」の厳選した2モデルを紹介します。

災害時でもできるだけ普段と同じ家電生活がしたい人は「Jackery Solar Generator 2000 Plus」がおすすめ。ポータブル電源は2,042Whの大容量と3,000Wの高出力を備えており、普段使いの家電のほぼ全てを動かせます。最大200W出力のソーラーパネルもセットになっており、太陽光発電ができるので、電力切れの心配はありません。

このモデルのすごいところは、拡張バッテリーで最大12,000Whまで容量を増やせる点。たとえば平均消費電力50Wの電気毛布なら200時間以上も動かせます。万が一曇りや雨の日が続き、ソーラーパネルで充電できなかったとしても数日凌げるでしょう。

費用をある程度抑えつつ、地震で停電が起きても家電が使える環境を揃えておきたいという方は「Jackery Solar Generator 1000 Plus」がおすすめです。1,200Whの容量を備え、電気毛布や扇風機などの冷暖房機器を長時間動作できます。スマホの充電も約100回可能です。

さらに拡張バッテリーに対応しており「やっぱり後から容量が欲しい」と思ったときに最大5,000Whまで増やせるのがポイント。初期費用を抑えたいなら最適なモデルでしょう。

高確率で発生すると予想される3つの大地震に備えて、各家庭で対策しておくのは非常に重要です。特にライフラインの停止に備えておかないと、復旧までの期間を生き残れないかもしれません。

ライフラインの停止に備えるためにおすすめなのがポータブル電源です。ポータブル電源とソーラーパネルのセットがあれば、長期の停電生活にも対応できるでしょう。